郵便物を配達しないでほしい時はどうする？対処法や注意点を解説

「この郵便物は配達しないでほしい」

「旅行に行っている間は郵便物の配達を止めたい」

「家族に見られたくない郵便物はどうやって受け取ればいいんだろう」

こんな思いを抱えている人には、この記事が参考になるでしょう。

自宅のポストには、日々さまざまな郵便物が届きます。時には受け取りたくない郵便物が届くこともあれば、配達を止めたい期間もあるはず。あるいは家族に郵便物を見られたくない、郵便ポストのいたずらに困っているなど、郵便物の管理に悩んでいる人もいるかもしれません。

そこで本記事では、自宅に郵便物を配達してほしくない時の対処法を解説します。ケース別にご紹介するので、ぜひ自分に合った方法を見つけてください。

①受取拒否｜受け取りたくない郵便物が届いた時に有効

受け取りたくない郵便物等が届いてしまった時は、受取拒否をするのが有効です。たとえばしつこいダイレクトメールやカタログ、差出人のわからない郵便物、いたずら目的の郵便物などは、自分で開封して対応するのも嫌ですよね。そんな時は、郵便物の受け取りを拒否することができます。

受取拒否をした郵便物は、差出人の元へ返送されます。この時「送った相手が受取拒否をした」という事実も伝わるので、発送元によっては郵便物の送付先リストから外す等の対応をしてくれるでしょう。

なお差出人不明の郵便物は、最大3カ月間郵便局で保管された後に破棄されます。

受取拒否のやり方

郵便物の受取拒否をするには、メモか付せんを用意し、以下の内容を記載します。

• 「受取拒絶」あるいは「受取拒否」の文字

• 受取拒否をした人の署名または押印

そのメモを郵便物に貼り付けてから、郵便局に持ち込むか、直接ポストに投函してください。手数料等が発生することはないので、そのままポストに投函しても問題ありません。

普通郵便やはがきのほか、レターパックやゆうメール、ゆうパックなどの荷物を受取拒否することも可能です。ただし飛脚メール便など、郵便局のサービスではない配達物を受取拒否する時は、運送会社に連絡しましょう。

参考：架空請求、いたずら等、迷惑な郵便物を届けてほしくないのですが、どうすればよいのでしょうか？ - 日本郵便

【注意点】開封後の郵便物は受取拒否できない

受取拒否ができるのは、未開封の郵便物に限ります。開封後の郵便物は受取拒否ができなくなってしまうので、注意してください。

そのほか、以下に該当する場合も受取拒否ができません。

• 郵便物を受け取る際にサインをした

• 着払いの料金を支払った

• 特別送達の郵便物

受け取り時にサインをした場合や、料金を支払った場合は、その時点で「受け取る意思を示した」とみなされます。そのため後から受取拒否をすることができないのです。

そして特別送達とは、裁判所から送られてくる特別な郵便物のこと。特別送達は、配達員がその場に郵便物を置いていく「差置送達」が認められており、原則として受取人に拒否権はありません。

②不在届｜一定期間の配達を止めることができる

旅行や出張などで長期間家を空ける場合は、郵便局に不在届を提出しておくのがおすすめです。不在届を提出すると、不在期間中に届いた郵便物はすべて郵便局に保管され、期間終了後にまとめて自宅に届きます。不在中に郵便物が溜まらないので、防犯面で安心です。

配達を止められる期間は、最大で30日間。不在期間が30日を超える場合は、転居届等の利用を検討しましょう。

ただし不在届を提出すると、提出した本人の郵便物だけでなく、同居家族の郵便物もすべて配達が止まります。また「書留だけ配達しないでほしい」など、郵便物の種類を限定することはできませんよ。

不在届の提出先

不在届の提出先は、郵便窓口のみとなっています。オンラインや郵送で提出することはできないので、必ず不在期間の前に郵便局へ行き、手続きを済ませておきましょう。提出日当日の配達を止めることはできませんが、早ければ翌日以降の配達を止めることは可能です。

不在届は郵便局にも設置されていますし、日本郵便のWebサイトからダウンロードして利用することもできます。なお不在届を提出する際は、マイナンバーカードや運転免許証など、本人確認書類を持参してください。

【注意点】家族が在宅している場合は配達を止められない

不在届が有効なのは、家に誰も在宅していない期間に限られます。つまり提出者本人が不在であっても、同居人が一人でも残っていれば不在届は無効。誰かの在宅が判明した場合、届出期間内であってもすべての郵便物が配達されることになります。

また家族に内緒で不在届を出すこともできません。第三者による不在届の提出を防ぐため、不在届の受付後には、自宅に「不在届受付確認票」が届きます。これによって、家族にも不在届を提出したことが伝わるでしょう。

③私書箱｜自宅に郵便物が届かないようにする

プライバシーや防犯上の理由から、そもそも自宅に郵便物が届かないようにしたい時は私書箱が役立ちます。私書箱とは、自宅以外の場所で郵便物を受け取るためのサービスのこと。大きく分けて郵便私書箱と私設私書箱の2種類があります。

	運営元	利用料金	利用条件
郵便私書箱	日本郵便	無料	ほぼ毎日郵便物が届く 継続して6ヶ月以上利用する 遅れずに郵便物を受け取れる
私設私書箱	民間企業	有料	サービスによって異なるが、厳しくない

郵便私書箱は、無料で使える一方で利用条件が厳しいため、大量の郵便物を受け取る企業向きです。それに対して私設私書箱は、個人でも使いやすいのが特徴。ただし選ぶサービスによって利用条件や機能は異なるので、よく比較して選ぶことが必要です。

私書箱の仕組み

私書箱では、次の流れで郵便物を受け取ります。

1. 郵便物の宛先を私書箱の住所にする

2. 私書箱宛に郵便物が届く

3. 自分で私書箱まで郵便物を取りに行くか、自宅へ郵便物を転送する

私書箱を利用すると、一人ひとりに自宅とは別の住所が割り当てられます。郵便物の受け取り先としてその住所を使えば、自宅には郵便物が配達されません。

そのため家族と分けて郵便物を受け取ったり、郵便ポストのいたずらを防止したり、相手に自分の住所を伝えずに郵便物を受け取ったりできるようになりますよ。

私書箱の作り方

郵便私書箱を作るには、まず私書箱を作りたい郵便局に問い合わせて、空き状況を確認しましょう。空きがあれば郵便局で利用請求書を受け取り、必要事項を記入して提出します。その後審査が行われ、通過すれば利用開始となります。

それに対して私設私書箱は、インターネット上で手続きが完了するオンライン申込が主流です。たとえばメールメイトの場合は、以下の流れで私書箱を作成します。

1. Webサイトからアカウントを作成する

2. Web上で本人確認とガイダンスを行う

3. 手続きが完了しだい利用開始

オンライン申込は、自宅から好きな時間に手続きができます。ただ本人確認等に時間がかかるため、利用開始までの目安はおよそ1週間となります。

【注意点】私設私書箱の利用にはコストがかかる

私設私書箱には、郵便私書箱のように厳しい利用条件がありませんし、必要に応じて自宅への転送もしてもらえるため、個人利用に向いています。相手に自宅の住所や郵便番号を伝える必要もないので、プライバシーを守りたい人にもおすすめです。

ただし私設私書箱を利用する際の注意点は、コストがかかること。料金幅は広いですが、月額千円〜数千円というサービスが多いでしょう。一般的に、機能が豊富なサービスほど料金も高くなります。

なかには月額数百円という格安私書箱もあるものの、別途入会金などがかかる場合も珍しくありません。よく確認してくださいね。

郵便物の管理にはクラウド私書箱がおすすめ

私設私書箱にはさまざまな種類がありますが、なかでもおすすめなのはクラウド私書箱です。クラウド私書箱の特徴は、郵便物をデジタル化してスマホやパソコンで管理できる点。クラウド私書箱の一つ・メールメイトの大まかな仕組みは、次のとおりです。

1. クラウド私書箱に郵便物が届く

2. 届いた郵便物がスキャン・PDF化され、マイページにアップロードされる

3. 利用者がマイページから郵便物データを確認する

郵便物をデジタル化することで、郵便物の紛失や汚破損が防げるうえ、どこにいてもスムーズに郵便物の確認ができるようになります。さらに保管場所がとられない点、郵便物の検索や共有がしやすい点もメリット。郵便物の管理がしやすくなりますよ。

郵便物　配達しないでほしいに関するQ&A

最後に、郵便物を配達しないでほしい時のよくある質問に回答していきます。特に長期不在中は郵便物の管理が難しくなるので、ぜひ参考にしてください。

Q１）長期不在中に郵便物の配達が続くとどうなる？

長期にわたって家を空ける時は、郵便物の配達を止めたほうがよいでしょう。その理由は、配達が続くとポストに郵便物が溜まり、以下のようなリスクが高まるためです。

• 不在にしていることがわかってしまい、空き巣などに狙われる

• ポストから郵便物が溢れ、抜き取りなどの被害に遭う

• 重要な郵便物を見落としてしまう

これを防ぐためにも、不在期間が30日以内であれば不在届の提出を、それ以上になるなら転居届を提出して転送サービスの利用をおすすめします。転送サービスは引っ越し時に使われることが多いですが、一時的な住み替えや移動に使うこともできるので、ぜひ活用してみましょう。

Q２）急に長期不在が決まった時はどうすればいい？

事前に長期不在にすることがわかっていれば、あらかじめ不在届や転居届を提出しておくことができます。一方で急に長期不在が決まった時には、郵便局留めが有効です。

郵便局留めとは、指定した郵便局の窓口で郵便物を受け取れるサービスのこと。宛先に郵便局の郵便番号と住所、郵便局名を記載するだけで、誰でもこのサービスを利用できます。

引用：郵便局留・郵便私書箱 | 日本郵便株式会社

たとえば普段は東京に住んでいる人が、一時的に大阪で過ごす場合は、郵便物の宛先を大阪の郵便局にしておけばスムーズに郵便物を受け取れます。自宅ポストに郵便物が溜まる心配もありません。

郵便局留めにした郵便物の保管期間は、到着翌日から10日間。受け取り時には本人確認書類を持参しましょう。

Q３）届くはずの郵便物や荷物が届かない時はどうする？

郵便物の受取拒否や不在届、私書箱等のサービスを活用すれば、郵便物の配達を止めることが可能です。ところが反対に、時には届くはずの郵便物や荷物が届かないこともあるかもしれません。単に配達が遅れているのか、郵便事故なのかわからないと不安ですよね。

そんな時は、郵便物の調査制度を利用しましょう。最寄りの郵便局に相談してもよいですし、郵便局のWebサイトからも調査を申し込めます。

また書留やレターパックのように追跡番号の付いた郵便サービスであれば、郵便追跡サービスの利用が可能です。配達状況をリアルタイムで把握することができますよ。大体の配達日を知りたい時は、Webサイトの「お届け日数を調べる」が役立ちます。

郵便物を配達しないでほしい場合は適切な対処法を選ぼう

本記事では、郵便物を配達しないでほしい時に有効な対処法をご紹介しました。受け取りたくない郵便物が届いたら「受取拒否」、一定期間の配達を止めたいなら「不在届」、自宅で郵便物を受け取りたくないなら「私書箱」など、状況に応じて適切な方法を選択しましょう。

なかでもおすすめは、郵便物をスマホやパソコンで管理できるクラウド私書箱。メールメイトは国内・国外のどこにいても郵便物の確認ができますし、郵便物の到着時にメールやSlackで通知が来るため、見逃す心配もありません。必要な時は請求書の支払い代行も可能です。

30日間は返金保証が付いているので、ノーリスクで試せるのも嬉しいポイント。ぜひお試しくださいね。